ITエンジニアの平均年収(2025年・政府統計)
厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の2025年(令和7年)調査をもとに、IT関連職種の平均年収を職種別・都道府県別に整理しています。公表された実数値のみを使用し、当社による補完・推定は行っていません(年収は下記の式で換算しています)。
職種から見る
システムコンサルタント統計区分: システムコンサルタント・設計者889万円全国平均/データ公表26県システムエンジニア・プログラマ統計区分: ソフトウェア作成者578万円全国平均/データ公表47県インフラ・運用保守エンジニア統計区分: その他の情報処理・通信技術者610万円全国平均/データ公表44県ネットワーク・組込みエンジニア統計区分: 電気・電子・電気通信技術者(通信ネットワーク技術者を除く)704万円全国平均/データ公表47県
職種別の比較(全国・2025年)
| 職種 | 平均年収 | 月額給与 | 年間賞与 | 平均年齢 | 労働者数 | 公表県数 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| システムコンサルタント | 889万円 | 542,100円 | 2,385,200円 | 38.3歳 | 174,140人 | 26県 |
| システムエンジニア・プログラマ | 578万円 | 390,800円 | 1,095,100円 | 37.1歳 | 817,860人 | 47県 |
| インフラ・運用保守エンジニア | 610万円 | 415,800円 | 1,108,000円 | 42.2歳 | 214,820人 | 44県 |
| ネットワーク・組込みエンジニア | 704万円 | 448,600円 | 1,656,200円 | 42.1歳 | 334,680人 | 47県 |
全職種の全国平均が545万円(2025年調査)であるのに対し、IT関連職種は578万円〜889万円。職種による差も大きく、地域差はさらに大きくなります。
※ 全職種平均は、調査に全国の集計行が無いため47都道府県の値を労働者数で加重平均した当社算出値です(政府公表値ではありません)。
平均年収の推移(全国)
| 職種 | 2020年 | 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年 | 2025年 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| システムコンサルタント | 690万円 | 734万円 | 660万円 | 685万円 | 753万円 | 889万円 |
| システムエンジニア・プログラマ | 512万円 | 523万円 | 550万円 | 558万円 | 574万円 | 578万円 |
| インフラ・運用保守エンジニア | 559万円 | 559万円 | 535万円 | 558万円 | 629万円 | 610万円 |
| ネットワーク・組込みエンジニア | 619万円 | 611万円 | 644万円 | 688万円 | 755万円 | 704万円 |
北海道の平均年収
都道府県から見る
都道府県ごとの平均年収(全職種)と、その県のITエンジニア職種の水準をまとめています。
他の都道府県の平均年収
- 北海道
- 青森県
- 岩手県
- 宮城県
- 秋田県
- 山形県
- 福島県
- 茨城県
- 栃木県
- 群馬県
- 埼玉県
- 千葉県
- 東京都
- 神奈川県
- 新潟県
- 富山県
- 石川県
- 福井県
- 山梨県
- 長野県
- 岐阜県
- 静岡県
- 愛知県
- 三重県
- 滋賀県
- 京都府
- 大阪府
- 兵庫県
- 奈良県
- 和歌山県
- 鳥取県
- 島根県
- 岡山県
- 広島県
- 山口県
- 徳島県
- 香川県
- 愛媛県
- 高知県
- 福岡県
- 佐賀県
- 長崎県
- 熊本県
- 大分県
- 宮崎県
- 鹿児島県
- 沖縄県
職種ごとのランキング
- システムコンサルタント 都道府県ランキング(データ公表26県)
- システムエンジニア・プログラマ 都道府県ランキング(データ公表47県)
- インフラ・運用保守エンジニア 都道府県ランキング(データ公表44県)
- ネットワーク・組込みエンジニア 都道府県ランキング(データ公表47県)
更新履歴
- 2026-07-25: 都道府県別ページを追加(47都道府県。全職種平均・年齢階級別・IT職種別を掲載)。
- 2026-07-25: 職種の表示名を修正(「システムコンサルタント」と「システムエンジニア・プログラマ」は統計上も別区分)。
- 2026-07-25: 令和6年(2024年)・令和7年(2025年)調査のデータを追加し、全項目を2025年調査に更新。
- 2026-07-25: 2023年(令和5年)調査のデータで公開開始。
出典・注記
- 出典: 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(2025年)。政府統計の総合窓口(e-Stat)が提供するAPI機能を用いて取得した統計データを加工して作成しています。このコンテンツは e-Stat が提供する統計データをもとに当社が独自に加工・作成したものであり、本コンテンツの内容について国が保証するものではありません。
- 年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出した推計額です。実際の支給額は企業・個人により異なります。
- 「きまって支給する現金給与額」には超過労働給与(残業代)が含まれます。
- 賃金は6月分の支給額、賞与は前年1年間の支給額です。
- 本ページは厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の2025年(令和7年)調査、すなわち現時点で公表されている最新の結果に基づいています。
- 労働者数が少ない区分は数値が公表されない、または平均が安定しないため掲載していません。
- 対象は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。