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北海道のインフラ・運用保守エンジニアの平均年収

北海道の平均年収 574万円データ公表44県中 21位2025年・厚生労働省「賃金構造基本統計調査」

※ この職種は労働者数が少ない県で数値が公表されないため、母集団は47都道府県ではなくデータが公表されている44県です。

全国平均・地域内での位置

男女別の平均年収(北海道)

区分平均年収労働者数
男女計574万円4,910人
男性594万円4,070人
女性476万円840人

平均年収の推移(北海道・インフラ・運用保守エンジニア)

平均年収の推移グラフ調査年ごとの推定平均年収の変化を折れ線で表しています。各点に万円単位の数値を併記しています。550万円2020年532万円2021年491万円2022年574万円2023年556万円2024年574万円2025年

2020年(550万円)から2025年(574万円)で+24万円の変化です。標本調査のため、年によって対象となる労働者の構成が変わる点にご留意ください。

※ 2021年(3,860人→10,260人)・2022年(10,260人→4,880人)・2023年(4,880人→2,600人)・2025年(2,920人→4,910人) は集計対象となった労働者数が前年から大きく変動しています。賃金水準そのものの変化ではなく、集計対象の構成(年齢・勤続年数の分布など)が変わったことで平均が動いている可能性があります。

内訳

きまって支給する現金給与額(月額)398,100円
年間賞与その他特別給与額964,900円
所定内給与額(月額)369,600円
平均年齢39.2歳
平均勤続年数10.2年
所定外労働時間(月)11時間
労働者数4,910人

※ 年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出しています。残業代・各種手当を含む額面であり、企業が支払う社会保険料などは含みません。

年齢階級別の平均年収(参考・全国/インフラ・運用保守エンジニア・2025年調査)

平均年収の比較グラフ各項目の平均年収を横棒の長さで表しています。数値は各棒の右側に万円単位で併記しています。~19歳284万円20~24歳388万円25~29歳453万円30~34歳549万円35~39歳604万円40~44歳680万円45~49歳702万円50~54歳725万円55~59歳778万円60~64歳530万円65~69歳375万円70歳~272万円
年齢階級平均年収
~19歳284万円
20~24歳388万円
25~29歳453万円
30~34歳549万円
35~39歳604万円
40~44歳680万円
45~49歳702万円
50~54歳725万円
55~59歳778万円
60~64歳530万円
65~69歳375万円
70歳~272万円

年齢階級別の平均年収(参考・北海道/全職種・2025年調査)

平均年収の比較グラフ各項目の平均年収を横棒の長さで表しています。数値は各棒の右側に万円単位で併記しています。~19歳272万円20~24歳334万円25~29歳399万円30~34歳432万円35~39歳475万円40~44歳507万円45~49歳515万円50~54歳539万円55~59歳526万円60~64歳437万円65~69歳360万円70歳~320万円
年齢階級平均年収
~19歳272万円
20~24歳334万円
25~29歳399万円
30~34歳432万円
35~39歳475万円
40~44歳507万円
45~49歳515万円
50~54歳539万円
55~59歳526万円
60~64歳437万円
65~69歳360万円
70歳~320万円

この地域の年齢別平均と当社の給与(2025年調査)

北海道の平均年収は20代前半で334万円、30代前半で432万円です。

スキルマークの給与は年齢にかかわらず年収456万円〜(月給38万円〜)。担当案件と経験に応じて決まり、上限を設けていません。

当社の下限は、北海道の30~34歳層の平均(432万円)を上回る水準です。

※固定残業代40時間分を含みます。詳細は採用情報をご覧ください。

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北海道と兵庫県の差

同じ職種でも、北海道574万円に対し兵庫県は670万円。その差は96万円です。

スキルマークが扱う案件の69%はリモート対応で、北海道に住みながら首都圏のプロジェクトに参画できます。

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北海道のITエンジニア募集中案件

平均年収は統計上の目安です。実際にどのような案件がいくらで募集されているかは、公開中の案件でご確認いただけます(現在3件)。

募集中の案件をすべて見る →

インフラ・運用保守エンジニアの都道府県ランキングを見る →

※ 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」における職種区分名は「その他の情報処理・通信技術者」です。

出典・注記

  • 出典: 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」(2025年)。政府統計の総合窓口(e-Stat)が提供するAPI機能を用いて取得した統計データを加工して作成しています。このコンテンツは e-Stat が提供する統計データをもとに当社が独自に加工・作成したものであり、本コンテンツの内容について国が保証するものではありません。
  • 年収は「きまって支給する現金給与額×12+年間賞与その他特別給与額」で算出した推計額です。実際の支給額は企業・個人により異なります。
  • 「きまって支給する現金給与額」には超過労働給与(残業代)が含まれます。
  • 賃金は6月分の支給額、賞与は前年1年間の支給額です。
  • 本ページは厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の2025年(令和7年)調査、すなわち現時点で公表されている最新の結果に基づいています。
  • 労働者数が少ない区分は数値が公表されない、または平均が安定しないため掲載していません。
  • 対象は一般労働者(短時間労働者を除く)、企業規模10人以上です。