新潟県のシステムエンジニア・プログラマの平均年収
新潟県の平均年収 482万円データ公表47県中 40位2025年・厚生労働省「賃金構造基本統計調査」
※ この職種は労働者数が少ない県で数値が公表されないため、母集団は47都道府県ではなくデータが公表されている47県です。
全国平均・地域内での位置
- 全国平均（578万円）との差: −97万円（全国比 83.2%）
- 中部地方の中では 9県中7位
- 新潟県の全職種平均（463万円・2025年調査）との差: +19万円
男女別の平均年収（新潟県）
| 区分 | 平均年収 | 労働者数 |
|---|---|---|
| 男女計 | 482万円 | 5,970人 |
| 男性 | 493万円 | 5,040人 |
| 女性 | 420万円 | 930人 |
平均年収の推移（新潟県・システムエンジニア・プログラマ）
2020年（403万円）から2025年（482万円）で+79万円の変化です。標本調査のため、年によって対象となる労働者の構成が変わる点にご留意ください。
内訳
| きまって支給する現金給与額（月額） | 321,200円 |
|---|---|
| 年間賞与その他特別給与額 | 961,200円 |
| 所定内給与額（月額） | 299,600円 |
| 平均年齢 | 39.6歳 |
| 平均勤続年数 | 13.0年 |
| 所定外労働時間（月） | 10時間 |
| 労働者数 | 5,970人 |
※ 年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出しています。残業代・各種手当を含む額面であり、企業が支払う社会保険料などは含みません。
年齢階級別の平均年収（参考・全国／システムエンジニア・プログラマ・2025年調査）
| 年齢階級 | 平均年収 |
|---|---|
| ～19歳 | 268万円 |
| 20～24歳 | 363万円 |
| 25～29歳 | 485万円 |
| 30～34歳 | 560万円 |
| 35～39歳 | 636万円 |
| 40～44歳 | 686万円 |
| 45～49歳 | 729万円 |
| 50～54歳 | 722万円 |
| 55～59歳 | 720万円 |
| 60～64歳 | 654万円 |
| 65～69歳 | 600万円 |
| 70歳～ | 474万円 |
年齢階級別の平均年収（参考・新潟県／全職種・2025年調査）
| 年齢階級 | 平均年収 |
|---|---|
| ～19歳 | 278万円 |
| 20～24歳 | 337万円 |
| 25～29歳 | 397万円 |
| 30～34歳 | 431万円 |
| 35～39歳 | 463万円 |
| 40～44歳 | 472万円 |
| 45～49歳 | 508万円 |
| 50～54歳 | 532万円 |
| 55～59歳 | 505万円 |
| 60～64歳 | 436万円 |
| 65～69歳 | 395万円 |
| 70歳～ | 407万円 |
この地域の年齢別平均と当社の給与（2025年調査）
新潟県の平均年収は20代前半で337万円、30代前半で431万円です。
スキルマークの給与は年齢にかかわらず年収456万円〜（月給38万円〜）。担当案件と経験に応じて決まり、上限を設けていません。
当社の下限は、新潟県の30～34歳層の平均（431万円）を上回る水準です。
※固定残業代40時間分を含みます。詳細は採用情報をご覧ください。
新潟県と兵庫県の差
同じ職種でも、新潟県482万円に対し兵庫県は630万円。その差は149万円です。
スキルマークが扱う案件の69%はリモート対応で、新潟県に住みながら首都圏のプロジェクトに参画できます。
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※ 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」における職種区分名は「ソフトウェア作成者」です。システムの分析・設計やプロジェクト管理を主とする職種は、別区分「システムコンサルタント・設計者」に分類されます。
出典・注記
- 出典: 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」（2025年）。政府統計の総合窓口（e-Stat）が提供するAPI機能を用いて取得した統計データを加工して作成しています。このコンテンツは e-Stat が提供する統計データをもとに当社が独自に加工・作成したものであり、本コンテンツの内容について国が保証するものではありません。
- 年収は「きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額」で算出した推計額です。実際の支給額は企業・個人により異なります。
- 「きまって支給する現金給与額」には超過労働給与（残業代）が含まれます。
- 賃金は6月分の支給額、賞与は前年1年間の支給額です。
- 本ページは厚生労働省「賃金構造基本統計調査」の2025年（令和7年）調査、すなわち現時点で公表されている最新の結果に基づいています。
- 労働者数が少ない区分は数値が公表されない、または平均が安定しないため掲載していません。
- 対象は一般労働者（短時間労働者を除く）、企業規模10人以上です。